JABEEへの取り組み

JABEE認定への取り組み

今日、人およびものが国境を越えて交流し、ものづくりに対する社会のニーズは多様化しています。わが国におけるものづくりでは、なにを、どこで、どのようにしてつくるかといった、いわゆる生産システムを考えなければなりません。そのために、諸問題を発見し、複合領域の知識により解決でき、国際化に対応できる能力を備えた技術者が求められています。これに応えるために、本校では、本科4年次から専攻科2年次まで4年間一貫の「生産システム工学」教育プログラムを設定し、国際化に対応できる技術者教育を行っています。

本教育プログラムは、最も得意とする専門分野の知識と能力を身につけ、さらに異なる技術分野を理解し、両分野の知識を複合させる能力を身につけることを目的としています。具体的には、本科で開設されている機械工学、電気電子工学、電子制御工学、情報工学、環境都市工学のうち、いずれか1つの専門分野を学修して、さらに他専門分野の科目を学修します。

「生産システム工学」教育プログラムの概念図

認定証

2005年10月の実地審査を終え,認定証が発行されました。(2006年5月8日 発行)

本教育プログラムは、最も得意とする専門分野の知識と能力を身につけ、さらに異なる技術分野を理解し、両分野の知識を複合させる能力を身につけることを目的としています。具体的には、本科で開設されている機械工学、電気電子工学、電子制御工学、情報工学、環境都市工学のうち、いずれか1つの専門分野を学修して、さらに他専門分野の科目を学修します。

育成すべき技術者像

「生産システム工学」教育プログラムでは、次のような技術者の育成を目指します。

 養成すべき技術者像:自主自立の精神と国際的視野を持ち、以下の知識及び能力と実践力を備え、他者と共同して社会に貢献できる開発研究型の技術者

  1. 複合領域の知識を結び付ける研究・開発能力
  2. 国際化や高度情報化に柔軟に対応できる基礎能力
  3. 技術者としての社会的責任と倫理の自覚

学習・教育到達目標

 「生産システム工学」教育プログラムでは、3 で示した技術者を育成するために (A)~(D)の学習・教育到達目標を設定しています。

(A)人間形成

健康な身体と精神を培い、社会に貢献するすぐれた人間として、幅広い教養をもとに、技術者としての責任を自覚し、その使命を実行しうる技術者。

  • (A-1) 豊かな人間性と健康な心身を培う。
  • (A-2) 技術が自然や社会に及ぼす影響・効果を理解し、技術者としての責任を自覚する。

(B)科学技術の修得と応用

自らの専門とする科学技術についてその基礎となる理論および原理を十分に理解し、境界領域にもすすんで活躍しうる技術者。

  • (B-1) 数学および自然科学の基礎知識とそれらを用いた論理的思考能力を身につける。
  • (B-2) 最も得意とする専門分野の知識と能力を身につける。
  • (B-3) 異なる技術分野を理解し、得意とする専門分野の知識と複合する能力を身につける。
  • (B-4) 実験・実習を通して実践的技術を身につける。

(C)コミュニケーション能力

国際化および高度情報化社会に柔軟に対応し、自らの考えを状況に応じて的確に表現しうる技術者。

  • (C-1) 日本語の記述能力を身につける。
  • (C-2) 情報技術を使いこなし、日本語による発表・討論ができる能力を身につける。
  • (C-3) 国際的に通用するコミュニケーション基礎能力を身につける。

(D)創造力

自ら工夫して新しいものを造り出す研究開発型の技術者。
卒業研究や専攻科特別研究などを通して、以下の能力を身につける。

  • (D-1) 問題解決のために修得した専門知識を応用できること。
  • (D-2) 創意工夫し問題解決のための計画の立案・実行、得られた結果の考察および整理ができること。
  • (D-3) チームの中で他のメンバーと協力しながら、問題解決に向けた適切な行動をとれること。

本教育プログラムの履修生

本校の「生産システム工学」教育プログラムは、教育年限の設定を本科4年次から専攻科2年次までの4年間としていることから、3年次にこのプログラムの紹介と履修の手引の配布を行い、本科を卒業して専攻科に入学した者を「生産システム工学」教育プログラムを履修することができる者とします。履修者の決定は入学時に行います。入学者全員が履修者となることを希望しています。本校の専攻科に入学できる者は、本校の学則第40条に専攻科入学資格として規定されていて、次の者が含まれています。

  1. 高等専門学校を卒業した者
  2. 短期大学を卒業した者
  3. 専修学校の専門課程を修了した者のうち、学校教育法第82条の10の規定により大学に編入学することができる者
  4. 外国において、学校教育における14年の課程を修了した者
  5. 外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における14年の課程を修了した者
  6. その他本校専攻科において、高等専門学校を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者

この「1. 高等専門学校を卒業した者」の中には、本科5年を卒業後そのまま専攻科に進学する場合の他に、本科5年卒業後就職し、その後社会人選抜により専攻科に入学する場合などがあります。したがって、本科5年卒業後就職を希望する本校の本科学生も「生産システム工学」教育プログラムを履修する可能性を持つこととなります。
また、本科5年卒業後大学への編入学を目指している本校の本科学生は、編入学先の大学が設定する技術者教育プログラムの履修対象者となる可能性が極めて大きいことを十分承知していて下さい。もちろん、本科5年卒業後一旦就職し、その後大学へ編入学する場合も、同様に編入学先の大学が設定する技術者教育プログラムの履修対象者となる可能性が極めて大きくなります。
したがって、本科の学生諸君は、各々が技術者教育プログラムの履修対象者となる可能性を持っていることを自覚して下さい。

「生産システム工学」教育プログラムへの入学方法

「生産システム工学」教育プログラムを履修する学生は、専攻科入学時に「生産システム工学」教育プログラム履修申請書を提出して下さい。専攻科入学者全員が履修者となることを希望します。

なお、「生産システム工学」教育プログラムは、本科4年から専攻科2年までの4年間が対象ですが、本科在学時に、プログラム構成科目(履修の手引を参照)をプログラム合格点(シラバス参照)未満で単位修得した学生は、プログラム合格点以上の実力を有することを示すために、専攻科入学後に実力認定試験を受けて下さい。

「生産システム工学」教育プログラムへの編入学

本科在籍中に他大学などで修得した単位については、本校の「生産システム工学」教育プログラムの単位としては認めていません。また、専攻科在籍中に他大学などで修得した単位は、本校の専攻科の授業科目と置き換えて、専攻科における単位として認定される場合があります。この場合には、「生産システム工学」教育プログラムの単位として認定されます。この単位認定を希望する場合には、他大学などで開設されている授業科目を履修する前に、あらかじめ「大学等における学修許可願」等を提出しなくてはなりません。希望する学生は専攻科長または専攻主任に相談して下さい。

高等学校から本科4年次に編入学した場合、編入学前に修得した単位については、本校の「生産システム工学」教育プログラムの単位としては認めていません。

本校以外の出身者で本校専攻科に入学した(本校教育プログラムに途中編入してきた)場合、本校専攻科入学前(本校教育プログラム編入学前)の出身校において修得した単位については、本校の「生産システム工学」教育プログラムの単位として次の様な原則の下で専攻科委員会において認定の判定が行われますので、各学生は専攻科長または専攻主任に相談して下さい。

ケース1.出身校がJABEE認定校である場合

・履修の手引「科目構成」に掲げられた科目群に該当する科目については、出身校の評価をそのまま認めます。すなわち、出身校でJABEEの認定単位として認められていれば、そのまま本校の「生産システム工学」教育プログラムの単位として認定します。

・履修の手引「科目構成」に掲げられた科目群に該当しない科目については、本校の「生産システム工学」教育プログラムの単位としては認めません。

ケース2.出身校がJABEE認定校以外の場合

・履修の手引「科目構成」に掲げられた科目群に該当する科目で、その評価がAまたがB評価(60点以上)の科目については、本校の「生産システム工学」教育プログラムの単位として認めます。評価がC評価の科目については、専攻科入学後、該当する科目の実力認定試験を行い、合格した場合に、本校の「生産システム工学」教育プログラムの単位として認定します。

・履修の手引「科目構成」に掲げられた科目群に該当しない科目については、本校の「生産システム工学」教育プログラムの単位としては認めません。

「生産システム工学」教育プログラムの修了要件

「生産システム工学」教育プログラムの修了者とは、以下にあげる要件を全て満たした者とします。

  1. 本校専攻科の課程を修了し、学位(学士)を修得していること。
  2. 「生産システム工学」教育プログラム 履修の手引 の「4.科目構成」に掲げられてた科目で124単位以上修得していること。
  3. 「(3)基礎工学の知識・能力科目」について、その内容は
    (3-1)設計システム系科目群
    (3-2)情報・論理系科目群
    (3-3)材料・バイオ系科目群
    (3-4)力学系科目群
    (3-5)社会技術系科目群
    の5群からなり、各群から少なくとも1科目、合計6科目以上を修得していること。

     

    表1 に示す「各学習・教育目標の達成度評価対象とその評価方法および評価基準」をすべて満たしていること。

カリキュラム設計

学習・教育目標に対する科目対応表を示します。

機械工学科出身

電気電子工学科出身

電子制御工学科出身

情報工学科出身

環境都市工学科出身

シラバス

シラバスは下記リンクからご確認ください。

「生産システム工学」教育プログラム 履修の手引

学生支援システム

本校における「学生支援システム」は、図1 に示すようなPDCAサイクルに即し、全体的に連携した活動を通じて、学生の勉学を促進するように図っています。

  1. 「専攻科委員会」および「教務委員会」がカリキュラム検討、シラバス作成などを通じて改善計画策定を行っています(Plan)。
  2. 授業公開・参観、授業評価アンケートなどを通じ、各教員は教育の質的向上への努力を行っています(Do)。
  3. 「JABEE認定推進委員会」はシラバス評価、アンケート実施(学生、卒業生、企業)などを行い、教育プログラムを多角的に評価しています(Check)。
  4. 「運営協議会」は新たな学習・教育目標の設定を検討し、教育プログラムの改善を目指している(Action)。
  5. 「ファカルティ・ディベロップメント推進委員会」は各教員による授業公開や授業評価アンケートなどが円滑に行われるように実施計画を立案したり、「教科と学科の懇談会」の実施計画を策定するなど、教育改善の推進を図っています。
  6. 「教員会議」、「学科・学系会議」、「担任会議」において、共通する問題点や改善案などを議論したり、PDCAサイクルの各過程での活動について確認しています。

全教員が全体的な流れを理解しつつ、各委員会が独自の判断により機動的に業務を遂行し、継続的に学生の勉学を支援することを可能としています。

図1 学生支援システム図

教育改善システム

木更津高専は技術者を育成する教育機関であり、図2のようなシステムに即し、社会状況の変化等に応じて継続的に教育内容を改善しています。

  1. Plan:「企画委員会」が木更津高専の将来構想等について審議し、様々な課題についての調査・検討や執行を各委員会に依頼するなど、長期計画を立案しています。
  2. Do:「各委員会」、「教員会議」、「学科学系会議」が審議および執行(短期計画立案を含む)を行い、実務を担っています。
  3. Check:「運営諮問会議」が中・長期的評価を、「点検・評価委員会」が 中期的評価を、「中期計画推進委員会」が短期的評価を各々担当し、適切な運営を行っているかどうかを判断しています。
  4. Action:「運営協議会」が改善方法の検討を行っています。

このようなシステムを採用することにより、全教員が全体的な流れを理解しつつ、各委員会が独自の判断により機動的に業務を遂行し、教育内容を継続的に改善することが可能になっています。

pdca

図2 木更津高専の継続的教育改善システム図

学校概要